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トップハート物語(3831)立志伝敢闘編
17/11/12
2011年(平成23年)4月上旬。
 『マグニチュード(M)9・0を記録した東日本大震災で、震源の東端に位置する海底地盤が約5メートル隆起していたことが、東北大学地震・噴火予知研究観測センターによる水圧計の調査でわかった。
 M7クラスの地震での隆起は1メートル程度と考えられており、今回は大きな隆起が津波を巨大化させたとみられる。
 水圧計が設置されていたのは、震源から約100キロ東の海底(水深約5800メートル)。海のプレート(岩板)が陸のプレートに沈み込む境界(日本海溝)の付近で、海溝から陸側に約20キロの位置にある。
 同センターが3月24日に水圧計を回収し、水圧から海水面の変動を推定したところ、地震により海底地盤が約5メートル隆起していることがわかった。震源域全体(長さ450キロ、幅200キロ)の中でも、観測地点の隆起量が最大とみられる。海底地盤の隆起量を実測できたのは、世界初。
 福島第1原発2号機の取水口付近では、「ピット」と呼ばれるコンクリート製立て坑の亀裂から、高濃度の放射性物質で汚染された水が勢いよく約2メートル下の海面に流れ落ち、白く泡立っていた。2日午後0時40分ごろ東京電力が撮影した写真で、様子が明らかになった。
 東電はピットにコンクリートを流し込んで流出を止めようとしたが、汚染水の色が茶色からほぼ透明に変わっただけで、流量は変わらなかった。底のがれきが邪魔になり、水面下の亀裂をふさぐことができなかった可能性がある。
 東電は3日朝からピットにつながる管に水を粘液状にする高分子ポリマーを注入し、流れを遅くする方法を試みる。ただ効果は不明で、さらに別の手段も検討している。
 流出場所は取水口の頑丈なフェンスの内側にあり、中に入れないため、小さな船などで汚染水を受け止めることができない。フェンス部分を板で仕切り、汚染水の拡散をある程度防ぐ方法も考えられるが、板を津波で流失した可能性があり、できるか分からないという。 
 警察庁によると、2日午後8時現在、12都道県警が検視などで確認した死者は1万1938人、家族らから届け出があった行方不明者は1万5478人で、計2万7416人になった。全壊は9都県で4万5761戸となった。
 岩手、宮城、福島3県の死者については1万1706人の検視を終え、81%の9494人の身元が確認された。遺族や自治体に引き渡されたのは9598人。
 都県別の死者数は、北海道1人▽青森3人▽岩手3518人▽宮城7252人▽山形1人▽福島1108人▽東京7人▽茨城22人▽栃木4人▽群馬1人▽千葉17人▽神奈川4人。
 17都県2179カ所の避難所で暮らす人は16万4244人。全壊建物は岩手1万2563戸、宮城2万9498戸と調査が進み増加したが、福島は2413戸と依然、把握が難しい状況が続いている。
 東日本大震災で東北、関東地方へのガソリン供給が滞った問題で、燃料不足に陥った自動車ユーザーから一般社団法人日本自動車連盟(JAF)への救援依頼が、急増していたことが2日、分かった。関東甲信越では震災後10日間の依頼件数がそれまでの16倍を超えた。東北の一部地域では、JAFも給油用の燃料が調達できない状態が続き、対応に苦労している。
 JAFのまとめ(速報値)では、関東甲信越の10都県で3月11~20日に受けたロードサービス依頼のうち、燃料不足が原因だったのは1万4609件。前日までの10日間の889件から跳ね上がり、通常は最も多いバッテリー切れ(1万1000件)を上回った。
 東北6県でも、燃料不足による依頼が同12~21日に4876件あり、昨年3月の平均件数に比べて約1.8倍となった。
 ガソリンスタンドでの給油がままならない中、「燃料が切れた」との相談だけでなく、「切れそうなので補給して」というユーザーが多かった。しかし、JAFでも燃料が足りず、一時は東北・関東甲信越全域で給油を断っていた。
 JAF広報課によると、宮城、福島両県では1日時点も給油できない状況だ。燃料が切れて交通の妨げとなる車両は、けん引で自宅などまで移動している。 』

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